分譲マンションに住むメリット・デメリットとは？費用相場も解説

「そろそろ賃貸を卒業して、分譲マンションを購入したい」とお考えの方はいらしゃいませんか。
分譲マンションを購入する際には、メリットだけでなくデメリットも把握しておくことが大切です。
この記事では、分譲マンションを購入するメリットとデメリット、気になる費用の相場について解説します。

分譲マンションを購入するメリットとは

分譲マンションとは、一棟の建物を複数の住戸に分け、それぞれを個別に販売する形式の集合住宅のことです。
購入者は、購入した住戸部分（専有部分）については、不動産としての所有権を持ち、自由に利用・処分できる権利を有します。
はじめに、分譲マンションを購入するメリットから確認していきましょう。

メリット1：資産として所有できる

賃貸マンションの場合、所有権はオーナーにあるので、どんなに家賃を支払っても、自分のものになることはありません。
一方で、分譲マンションは購入することで所有権を得られるため、最終的には自分の資産として残ります。
老後の住まいの心配が少なくなり、ご自身が住まなくなった場合は、売却や賃貸に出すことも可能です。
資産価値の高いエリアにある物件は、売却時に利益が出るケースもあり、資産形成の一環として購入する方も増えています。

メリット2：設備が充実している

分譲マンションは、一般的に最新の設備や高水準のセキュリティが整っていることが多く、快適で安全な暮らしが可能です。
オートロック、防犯カメラ、宅配ボックスといった設備のほか、床暖房や浴室乾燥機なども備えられている物件も多く見られます。
高級志向のマンションでは、フィットネスルームやコンシェルジュサービスが用意されていることもあり、ホテルライクな暮らしを実現することも可能です。
こうした設備は、一般的な賃貸物件や一戸建てにはないため、分譲マンションならではの大きなメリットといえるでしょう。

メリット3：近隣トラブルが起きにくい

分譲マンションには、賃貸物件と比較して近隣トラブルが発生しにくいというメリットもあります。
賃貸物件では、壁の薄さから隣の部屋の音や上階の足音が聞こえやすく、騒音問題がトラブルの原因となることも少なくありません。
分譲マンションは、構造的に壁が厚く、防音対策がしっかりと施されていることが多いため、音が伝わりにくい設計となっています。
また、分譲マンションに住む方は長期的に住むことが前提のため、近隣住民同士が良好な関係を築きやすく、騒音やマナーの問題が発生しにくいという特徴もあります。

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分譲マンションを購入するデメリットとは

続いて、分譲マンションを購入するデメリットについて解説します。
後悔しないためにも、メリットだけでなくデメリットも把握したうえで購入を検討しましょう。

デメリット1：購入費用がかかる

賃貸物件へ入居する際には、敷金・礼金・引っ越し代などがかかります。
一方で、分譲マンションに住む場合、購入費用として数千万円以上のまとまった費用が必要です。
建物の購入費用は、住宅ローンで賄えるものの、頭金や住宅ローン手数料などの現金で支払う初期費用も発生します。
また、無理のない返済をしていくためには、購入費用の3割程度の頭金を用意したほうが良いとされています。
頭金ゼロでも物件を購入することは可能ですが、その分毎月のローン返済額や利息の負担が大きくなるため注意が必要です。
金利が上昇した場合、家計に影響を及ぼす可能性があるので、できるだけ自己資金を用意し、余裕をもった返済計画を立てることが大切です。

デメリット2：管理費と修繕積立金が必要

分譲マンションを購入すると、住宅ローンの返済だけでなく管理費や修繕積立金の毎月支払いが発生します。
管理費とは、分譲マンションにおける共用部分の維持・管理をおこなうために、居住者が毎月支払う費用のことです。
修繕積立金は、共用部分の老朽化や劣化に備え、将来の大規模修繕工事のために居住者が毎月積み立てる費用を指します。
国土交通省の過去の調査によると、管理費・修繕積立金のための毎月の出費は2万2,000円程度が平均です。
管理費や修繕積立費用は、マンション特有のものなので、一戸建てを購入した場合はかかりません。
住宅ローンの返済や固定資産税以外に、このような出費がかかるのは、分譲マンションを購入するデメリットといえます。

デメリット3：気軽に引っ越せない

分譲マンションを購入するデメリットの一つに、気軽に引っ越せない点も挙げられます。
賃貸物件であれば、事前に退去の意思を大家や管理会社に伝えることで、比較的スムーズに引っ越しが可能です。
しかし、分譲マンションは購入した資産であるため簡単に手放すことができません。
転勤や家庭の事情などで、急な転居が必要になった場合でも、売却や賃貸に出すといった手続きを踏まなければならず、時間と手間がかかります。
したがって、分譲マンションの購入を検討する際には、将来的に居住地が変わる可能性があるかどうかをあらかじめ考慮しておくことが大切です。

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分譲マンションの購入にかかる費用の相場とは

分譲マンションを購入するにあたり、気になるのは費用相場ではないでしょうか。
不動産購入時には、建物の購入代金以外にも諸費用が発生するので、資金計画をしっかり立てておくことが大切です。
最後に、分譲マンションの購入にかかる費用の相場について解説します。

新築マンションの価格相場

2023年における首都圏の新築分譲マンションの平均価格を見てみると、東京都23区内では約1億1,483万円と非常に高水準です。
周辺エリアでは、神奈川県が約6,069万円、埼玉県が約4,870万円、千葉県が約4,786万円と、都心に比べてやや手が届きやすい価格帯となっています。
一方、首都圏以外のエリア（近畿地方や九州地方など）では、同等の設備や間取りを備えた新築分譲マンションがより低価格で購入できる傾向にあります。
なお、新築分譲マンションの購入時には、物件価格の10〜20％程度を頭金として用意するのが一般的です。
また、登記費用や仲介手数料などの諸費用として、物件価格の3〜5％程度が必要になることも覚えておきましょう。

分譲マンションの価格を左右するポイント

分譲マンションの価格は、主に立地条件によって大きく左右されます。
駅からの距離、周辺の商業施設の充実度、通勤・通学の利便性といった要素が価格に直結するため、利便性の高いエリアほど価格は高騰する傾向にあります。
一方で、交通の便が悪い地域や生活利便性の低いエリアでは、同じような間取りや設備でも価格が抑えられる場合が多いでしょう。
また、中古マンションの場合は、管理状態も価格を左右する重要な要素となります。
共用部分の清掃や修繕がしっかりと行き届いているマンションは、資産価値が高く評価されるため、価格も比較的高めに設定されることが一般的です。
管理が不十分な物件は安価で購入しやすいものの、資産価値の維持が難しくなるリスクがあります。
分譲マンションの購入を検討される際は、立地や管理状況なども含めてバランスよく物件を選ぶことが大切です。

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まとめ

LCCM住宅は、建設から解体までのライフサイクル全体でCO₂排出を抑え、最終的にマイナスにすることを目指す高性能なエコ住宅です。
高い断熱性や創エネ設備により光熱費を削減でき、環境にもやさしいのが特徴です。
補助金の対象にもなる一方で、初期費用の高さやデザインの制限、対応可能な建築会社が少ないといったデメリットもあります。
分譲マンションの購入を考える場合は、メリットとデメリットを把握したうえで、慎重に検討することが大切です。